住宅リフォームを検討している際に現金が足りないという場合は、リフォームローンを利用することができます。

住宅リフォームを検討している際に現金が足りないなどという場合は、リフォームローンを利用することができます。リフォームローンは、住宅ローンより若干金利は高くなっていますが、分割することができたり、住宅ローンと併用することができるものなどもありますので、利用している方は多くいます。

住宅のリフォームローンを提供する金融機関は、主に2種類に分かれています。公的融資である住宅金融公庫融資や年金住宅融資、財形住宅融資などと、民間融資である都市銀行や信託銀行、信用金庫や信用組合などのリフォームローンを組むことができます。公的融資の方が低金利であるといわれていましたが、銀行などでも低金利のリフォームローン商品を揃えるようになりましたので、検討する際は、見積もりを比べてみると良いでしょう。

住宅金融公庫のリフォームローンでは、住宅の床面積が50平米以上、共同住宅(マンションなど)は40平米以上という条件のもと、どちらかというと大規模のリフォームをする場合に組むローンということもできるものです。住宅リフォームの際に利用することのできるローンは、リフォーム工事の内容によってもローンの種類が分かれます。住宅公庫融資の場合は、台所や浴室などのリフォームで利用することのできるクイックリフォームローン、増改築に利用することのできる住宅リフォームローンがあります。

クイックリフォームローンとは、システムキッチンや暖房のリフォーム、システムバスなどの機能性の良い設備にリフォームする場合に融資を受けることができるものです。融資の限度額は、リフォーム工事にかかる金額の80%が限度となっています。100万円以上から10万円単位で融資を受けることができ、期間は20年以内で返済することになります。

銀行などのリフォームローンには、自宅を担保に入れて借り入れする有担保型、無担保型という2種類があります。有担保型では元本と利息のほかに事務手数料や抵当権設定費用、保証協会への保証料などの手数料などが発生しますので、事前に詳しく確認した方が良いでしょう。無担保型の場合は住宅公庫の審査や有担保の抵当権の設定などがないため、審査も早くなりますが、有担保型に比べると金利が高くなります。

住宅リフォームの公的融資と民間融資を比較した場合、公的融資は固定、民間融資は固定と変動とを組むことができます。年齢は、公的融資ですと79歳未満まで、民間融資ですと65歳未満までが対象となります。融資の限度額は、公的融資の場合が80%まで、民間融資は有担保型であれば担保価格によって、無担保型であれば収入からの限度額範囲によって金額が決まります。返済期間については、公的融資は20年以内、有担保型の民間融資は35年以内、無担保型は10年以内となります。